中国の石炭先物は19日も最高値を更新し、今まで考えられなかった1トン=2000元(約3万5600円)をうかがう展開となった。寒波がエネルギー危機に拍車を掛けている。
中国の石炭危機は山西省の水害(大規模炭鉱はまだ操業できず)と豪州との関係悪化が主な原因だ。それとヨーローパが音頭を取った急激な脱炭素社会推進の弊害がここにきて顕著になってきている。そしてもう一つはOPECがOPECプラスになって政治力が増したことだ。アメリカがシェールガスを含めた化石燃料の開発に積極的になりアメリカが石油産出量世界1位になった。それに煽りを受けたのがOPECである。石油の値決めの決定権をOPECは失った。危機感を持ったOPECが音頭を取って作ったのが OPECプラス である。OPECプラスとは主要産油国が石油の供給量を協力して調整し、石油価格の安定を目指す枠組みである。OPEC加盟国と、ロシアなど非加盟国が2016年に設立した。 電気自動車(EV)の普及などエネルギー転換が進むなか、産油国の復権を目指している。
急激な脱炭素社会の推進とOPECプラスの影響力増で、今現在世界でエネルギー危機が起こっている。エネルギーの王様である石油価格の高騰が玉突き現象をおこし、石炭をはじめエネルギー資源価格の高騰につながっていると思う。
エネルギー株はこれから面白くなりそうだ。

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